2016年10月17日更新
海外 解散 SMAP

日本メディアが伝えない“本当の問題点” 海外メディアにも広がるSMAP解散騒動

連日のように解散報道が取り上げられているSMAP。テレビやスポーツ紙が大きくこのニュースを取り上げるなか、報道の矛盾点や、特定のメンバーを批判するような内容は偏向報道だと指摘する声が日に日に増えている

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全ジャニオタにとって、胃が痛くなるような話

このSMAP解散騒動を海外のメディアが続々と報じ始めている。アメリカの『ニューヨーク・タイムズ』がこのニュースを1面で取り上げ、さらにウェブサイトでもトップページに掲載。取り扱いの大きさには驚きの声もあるが、もっとも注目を集めたのはその内容

SMAPの解散報道が日本を大きく揺るがしていると報じ

「この狂騒を例えるなら、ビートルズの解散と、『となりのサインフェルド』の打ち切りと、グウィネス・ケイト・パルトローとクリス・マーティンの離婚が同時に起きたようなもの」と例え、事の大きさを伝えている

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事務所へ“不信感”を抱くファンたちが声を上げていることにも触れ、「少年アイドルグループシーンを40年近くにわたり支配してきた所属事務所である『ジャニーズ事務所』の欺瞞に対する、ファンや業界の評論家の疑念」が、騒動をより大きくしていると伝えている
ジャニーズJr.として所属タレントに経験を積ませた後、「デビューしたグループをさまざまな媒体に売り込む代わりに、厳格な管理下におき、人気が出れば他の分野へと拡大していく」と、ジャニーズ事務所のビジネスモデルを分析

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結果としてこれはSMAPをはじめとするグループで成功を収めたが、「稼ぎの半分以上を事務所にとりあげられる『奴隷契約』を子供に交わさせるものとして批判されている」と、ジャニーズ事務所自体の問題点を痛烈な言葉で指摘
フランスの『ル・モンド』は、「ジャニーズは日本のショービジネス機関として絶大な力を持ち、イメージ、マーケティング、所属タレントの私生活まで操作する」と、イメージ重視の売り方をするあまり、個人の自由を奪っているのではないかと指摘
例えば、今回のSMAP解散に関連して報道された、「木村拓哉の結婚を事務所が反対していた」という事柄にも関連してくるだろう。そういった制限をする代わりに、ジャニーズアイドルたちがテレビやその他メディアへ出演できるよう保障している、と見ているよう

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イギリスの『エコノミスト』は、「日本のタレントマネジメントは、スターを厳しく管理することで知られている。彼らがエージェントを変えた場合、キャリアを維持することはほとんどできない」と、ジャニーズ事務所だけでなく、日本の芸能界全体の問題として取り上げている

海外メディアは今回のSMAP解散騒動を「人権」「労働」という点から見て報道している

日本との報道の違いについて、「海外メディアは人権、雇用、奴隷契約として扱うのに、日本はゴシップ扱い。なぜこんなにも違うの?」「日本のマスコミはこのことにはまったく触れていない。異常事態だと思う」「これって海外メディアじゃなくて日本が報道しなきゃいけないことじゃないの?」と、ファンのみならず、ネット上には怒りの声が噴出

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まとめ作者