SMAPで200億円損失も「経営はダメージなし」 ジャニーズ新拠点は“80億円ビル”! 

一部で「1000億円企業」と呼ばれ、単純に計算すると約2割の売り上げを失うこととなるが、実際には、経営はビクともしない。ダメージもないというから驚き。

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年間売り上げ約200億円とされるSMAPを失うことに

SMAP解散が発表された直後から、年間売り上げ約200億円とされるSMAPを失うことにより、大損害を被るのではないかといわれてきたジャニーズ事務所。一部で「1000億円企業」と呼ばれ、単純に計算すると約2割の売り上げを失うこととなるが、実際には、「経営はビクともしない。ダメージもないらしい」

SMAPのコンサートやファンクラブ利益が消滅

個々のメンバーが、飯島元チーフマネジャーについていた頃よりも、大幅に給料を下げられるといわれています

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最も収入の高かった中居正広は、年収5億円が、1億円程度まで落ちるといった話も聞かれ、それだけ事務所の取り分は、むしろアップすることになる

そんなジャニーズ帝国を支えているのが、盛んな不動産投資

ジャニーズの新ビルは、渋谷にある12階建て、実勢価格は80億円
同ビルには、ジャニーズ傘下のレコード会社「ジャニーズ・エンタテイメント」のほか、出版や広告、グッズ制作など複数の関連企業が移転

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港区の『YCエンターランドビル』、乃木坂のジャニーズ事務所からほど近いという新築の『A‐HOUSE』、渋谷では『ミヤマスタワー』『ミタケタワー』、さらにはNHKの子会社が入居する『パークウェースクエア1』と、それぞれジャニーズが所有するという超高級物件と言われている
こうした手堅い投資を行っているだけに、SMAP解散だけで、ジャニーズが傾くということは、決してあり得ないという

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その一方で、ジャニーズの将来を不安視させる声は後を絶たない

SMAPほどのグループを解散させてしまったことにより、経営陣への責任を問う声が業界内で噴出し
事務所残留を表明した木村拓哉を守るために、その他4人を戦犯扱いにする情報操作をマスコミに強いたものの、世間からの反感を買い、失敗に終わってしまった
これだけでも、今まで絶大な権力を誇っていたジャニーズが、明らかに“弱体化”したといえる

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まとめ作者